医師による育児短時間勤務制度&医師の給料の話

医師による育児短時間勤務制度

医師の中には、当然女性も存在し、女性医師の存在も年々増えている事も確かです。 ただ、女性は、結婚や出産に伴い離職するケースが多くなりますから、医師不足を解消するためにも、こうした女性医師における離職に伴う対策を色々と設けられています。 又、対策を行うにあたり、やはり女性医師には結婚後出産や育児などの問題が浮上し、偉業への両立が困難になることにより、こうした問題を解決するための策も色々と設けられています。

女性における医業&生活における問題は深刻で、大学病院等で、働く女性医師は、どうしても勤務が長時間となる傾向にあるため、出産を機に離職、退職する事が多く、仕事を続けてもらうためには、その環境をいかに改善し、整備するかは重要となっています。 要するに女性医師にとって、結婚を果たし出産をする事により、お子さんへの愛情も高まり、一緒にいる時間を持ちたいと思う反面、臨床から長い間遠ざかる事は、医療の進化に伴い最新の医療についていけなくなるのでは?という不安も高まる事となるのです。

こうした女性医師の思いを解消すべく、全国の医療機関で導入されつつあるというのが、育児中の医師でもブランクを空けずに、働けるような形の取り組みなのです。 それがそもそも『育児短時間勤務制度』なるもので、1週間の勤務時間をおおよそ20時間~30時間に収め、引き続き働いてもらうという制度なのです。

この制度自体、やはり医療機関もしくは医局等により内容は異なるものの、外来勤務のみ、もしくはフレックスタイム、日・当直勤務の免除というような女性医 師にとって非常に柔軟な勤務体制が用意されている事から、女性医師もこうした制度を設けられたことにより、育児に専念しつつ、医療従事者としての仕事にも 専念できるという事になりますから、偉業を続けつつも、育児もきちんと行えるという事になるわけです。

この要に、女性医師は、こうした制度が設けられている事により、ブランクを開けずに、育児がひと段落するまで、医師職を行えますし、時間に余裕ができた場合は、徐々に勤務時間を増やし、常勤医としてすぐに復帰も可能だという事になります。 ちなみに、この短時間勤務制度の対象は、お子さんが小学校へ修学するまでとなっており、一度に請求できる期間については、最長1年という事に決められておりますが、都度延長が可能なので、小学生になるまで、このような短時間勤務制度を利用できるということになります。

昨今医師不足に伴い、こうした働く女性医師の支援する制度、対策が色々と設けられておりますから、転職を検討される女性医師のみなさんは、こうした制度が整う医療機関への転職がやはり注目ポイントとなるのではないでしょうか。それにともない医師の給料の話も色んなところで議題にはなると思います。どうなりますかね!!

このブログ記事について

このページは、じゅんが2013年2月28日 15:09に書いたブログ記事です。

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